計画範囲の決定にあたっては、現況踏査による崩壊危険ブロックを検討する必要があります。踏査における危険ブロックは、次の事項を参考に検討します。

1. 崩壊履歴のある斜面およびその周辺の斜面
2. 遷急線が明瞭な斜面
3. 湧水が見られる斜面
4. 崩壊性の土質・岩質および地質構造を有する斜面
5. 斜面上に道路、水路、池、沼等の土地利用がある斜面
6. 裸地、草地、竹林、幼齢林など、植生が一定しない斜面
7. 斜面形状が谷地形をなすような斜面
8. 既設の崩壊防止対策工に異常が見られる斜面
9. 断面形状が明瞭な凸状をなす斜面

なおこれらの項目についての詳細な調査方法や整理方法については、各基準・指針に記載されており、それらを参考にしてください。

• 「新斜面崩壊防止工事の設計と実例（急傾斜地崩壊防止工事技術指針）」 p74〜93  河川局砂防部監修　全国治水砂防協会発行　平成８年７月
• 「治山技術基準 解説 総則・山地治山編 」 p13〜151
  林野庁監修　平成11年７月
• 「山地災害危険地区調査要領」 p3〜14 林野庁　平成７年10月
• 「道路土工　のり面工・斜面安定工指針」 p91〜106
  （社）日本道路協会　平成11年３月

本工法の適用にあたっては、地盤状況、植生状況、地下水、周辺環境等を十分に調査する必要があります。

調査内容を以下に示します。

露岩箇所や崩壊跡地等、斜面表面の風化や降雨によって表層土の流出や中抜けが想定される場合は、緑化工（植生マット、厚層基材吹付工、等）、金網張り工等､現地の状況によって適切な工法との併用を検討してください。

自然斜面では、３分〜５分の斜面のほとんどは、岩盤斜面です。

岩盤の風化により崩壊の危険性がある場合は、緑化工、金網張り工等を併用して適用した事例があります。

いくつかの事例があります。

施工条件、規模などによって異なりますが、「ノンフレーム工法標準積算資料」に基いて算出した一例を示します。

下表より、補強材290本（1,000m²）当たりの施工日数は、58〜59日となります。
休日、祝日等を考慮すると2.5ヶ月程度の施工期間を要します。

≪作業工程　例≫

• 施工規模　　：補強材本数　290本（1,000m²）当たり
• 土質と削孔長：砂質土（移動層）1.5m、軟岩（不動層）1.25m

（注）上記例の作業日数の算定は、下記の条件によって行なっています。

1. 位置決め完了後、削孔を行ないます。
2. 削孔と平行して注入を行ないます。
3. 確認試験は、全数注入完了１週間後に行ないます。
4. 支圧板設置後、ワイヤロープ取付は、注入1週間経過後順次行ないます。
5. 不稼働率は、別途算定することとします。
6. 準備作業、後片付けは、含みません。