地盤条件や横断図、施工面積を考慮して、計画範囲をブロック分けし、各ブロックにおける代表断面（最も抑止力が大きい断面）で検討します。
補強土工法は、グラウンドアンカーと異なり、グループ効果を考慮した設計を取り入れていないことから、 本工法においても考慮していません。
補強材長は「移動層厚」＋「定着長」＋「余長（地表面長）」から求められた長さを、50cm単位に切り上げた値で決定します。
このとき、「定着長」は最低100cmとし、「余長」は25cmです。
補強材の最低定着長については、下記の指針等の内容を参考にして１mとしています。
施工面積は、斜面安定化を図る施工計画範囲の展開面積となります。
設計時においては、平面図、地積図等によって展開面積を算定しますが、実際の施工においては、斜面の不陸や形状によって、展開面積が設計時と異なる場合があります。
自然斜面を想定した、軟弱な地盤での模型実験および現地実験によって、支圧板の支圧効果および補強材の補強効果を確認しています。 詳細については、設計・施工マニュアル（案）（H13.7版）p21〜32をご参照ください。
支圧板仕様は、補強材の許容引張耐力に対応する強度を満足するようその構造を決定しています。従って、許容引張力より小さい設計引張力に対しては、検討の必要がありません。
支圧板の形状・寸法は、自然斜面での作業性、補強材間隔等を考慮して、軽量（20kg以下）で、できる限り大きい支圧面積（0.22m2：50cm四方相当）を設定し、模型実験等により、その効果を確認し決定したものです。
設計時においてすべり面は、調査データ、斜面勾配、崩壊履歴などを参考にして、想定します。
打設角度は、すべり面が、直線すべりの場合はすべり面に直角に設定し、円弧すべりの場合は最も深いすべり面の接線に対して直角に設定します。（図-１、図-２参照）
ノンフレーム工法の設計においては、通常は地震時の検討は省略しています。
ただし、発注者から地震時の検討を求められた場合には、震度法によって照査することとしています。
なお、1995年１月の阪神淡路大震災で被災した地域内で補強土工法が採用された６ヵ所を調査した結果によると、損傷が認められないか、 または軽微であったとの報告がされています。
